若手でも任せられる責任と充実感。

ＮＣＭには、若い担当者でも一人前の技術者として扱う風土があり、個人の裁量に任せてもらえる範囲が広いです。私も入社当初は、「若い社員にそこまで任せて良いの？」と思いましたが、任せることが責任感をもって仕事をする姿勢につながるのだと思います。また、若い社員が失敗しても、それは勉強になるという考え方があるようです。

当社は設立15年と歴史も浅く、様々なバックグラウンドを持った社員が在籍し、仕事をしています。多様な価値観があることが、「若い社員に任せてみよう」という社風につながっているのではないでしょうか。そこがNCMの魅力ですね。

マネジメント グループ

杉村 佳愛  YOSHIAKI SUGIMURA

1990年東京都生まれ。2015年入社。

2015年新卒採用でNCMに入社、その後日建設計にて3年間実地研修。市庁舎やオフィスビル等の設計、病院や大学施設等の監理に従事。2018年よりNCMでコストマネジメント・ライフサイクルコストに関する業務に携わる。2019年より生産・研究施設や国際プロジェクトを担当。

いかに企画し、建築するか、建物をデザインする仕事。

「ＮＣＭに入社したのは、建物をどのように作るか全体像を考え、デザインできる仕事だと考えたから」と言う杉村佳愛。入社後３年間は日建設計で設計、管理の研修を受け、２０１８年からはＮＣＭに戻り、インバウンド向けのプロジェクトや、大規模工場の再編計画に関するコンサルティング業務に従事している。「社員全員のプロ意識が高く、お互いを尊重しながら仕事をしていると思います。仕事の疑問を先輩に質問をすると、ベテランならではの知識、経験に基づいた答えが返ってきて、勉強になります」。先輩に質問をすると、“一を聞くと十返ってくる”状態だという。このような環境なら自身も成長できると実感した。グループ会社の日建設計で受けた研修も役立っている。「人間関係を築き、業務に活かせるネットワークもつくることができました。疑問が研修時の上司のおかげで解決できたこともあります」。

業界内で“○○の第一人者”と呼ばれる存在を目指して。

社員の成長もサポートしてくれる。「自己研鑽のため語学研修や講座に通った場合、年間１０万円まで補助が受けられる自己実現支援制度などがあります。会社として、英語で仕事ができる社員を増やすことを考えていて、私も英語での会議もあるので、この制度を利用して英語力を磨いていくつもりです」。

彼にはもう一つの目標がある。「専門知識の勉強を続け、”○○の第一人者”と言われる存在になりたいですね。例えば、別の会社の方ですが、”プレキャストコンクリートの第一人者”と呼ばれる方がいます。自分もＮＣＭで知識と経験を積みながら、独自の武器を持って仕事ができるようになりたいです」。

働く環境が柔軟だから力を発揮できる。

時代の変化に対応し、柔軟な働き方を可能にする制度や福利厚生制度が、ＮＣＭには整備されています。そうした働き方を支える職場の雰囲気もあり、個人の事情に合わせて働くことができます。私も昨年末より、産休・育休制度を利用させていただき、現在は9時10分から15時10分の時短勤務で母親業と仕事のバランスをとっています。今後は、徐々に勤務時間を延ばしていき、将来、長く働き続けるためにも、子どもに働く母の姿を見せようと考えています。介護や育児のために在宅勤務制度を利用している社員もおり、その点でも長く働き続けることができる環境だと感じています。

マネジメント グループ

松村 亞希　AKI MATSUMURA

設計事務所を経て、2007年より日建設計VM部門に派遣社員として在籍、2008年にNCMに入社、ソリューション部門にて建物の企画提案や設計監理業務等を担当。2015年よりマネジメントグループにてLCM業務、CM業務、設計監理業務等を担当。現在は官庁施設のLCM業務を主に担当している。会社の制度を利用し育児と仕事を両立させている。

建物を建てるだけでなく、その生涯を設計する仕事ＬＣＭ。

松村 亞希は、ＮＣＭでＬＣＭ（ライフサイクル・マネジメント）の仕事に携わっている。「２００７年、当時勤務していた設計事務所から日建設計ＶＭ部門に派遣されたのがきっかけとなり、当社で働くようになりました」。ＬＣＭとは建物を建てた後、どのように活かしていくかを考える仕事。１５年経てば空調などの交換が必要になり、３０年経てば外装の修理も必要。そこにどれだけコストをかけて、ビルの価値をどのように維持していくかについて考え、施策を提案する。ＬＣＭという仕事の面白さはどのようなものだろうか。「たくさんの建物に巡り合えるところですね。担当する建物の様々なありようが興味深いです」。そして、お客様から相談を受けたり、「松村さんにお願いして良かった」と言われることがやりがいにつながっているという。ＬＣＭは、いわゆるビル管理とはどう違うのだろうか。「昔と違い予算が限られています。お金をかけるべきところを見極めていかにビルの価値を維持していくか、これまでの管理の常識とは異なる視点で“ビルの生涯“を考える必要があります」。そのせいか、最先端の分野に取り組み開拓していくという意識を持つ人が多いという。

仕事もプライベートも、益々充実させていきたい。

ＩＴ技術の進化に伴いＬＣＭの仕事も変化している。ビル管理業務にＣＡＤやＢＩＭ（ビルディング・インフォーメーション・モデル）を活用する動きがあるという。「業務に必要な新しい技術には果敢に挑戦し、その分野を極めることが目標です」。そのために、今後はフルタイムへの復帰と子供との充実した関わりを両立できるよう、仕事・育児・家事とも様々な工夫を凝らし、日々の過ごし方を充実させていきたいと考えている。

事業主と施工者の双方から感謝される仕事。

ＣＭ（コンストラクション・マネジメント）という仕事でやりがいを感じるのは、プロジェクトが完成してお客様に喜んでもらえた時ですね。「ＮＣＭで良かった」と言われたことも多いですね。

お客様だけでなく、プロジェクトに関わった関係者の方から感謝されることもあります。関係者の様々な立場からの意見を調整しながらプロジェクトを円満に完結させるべく努力しているので、時には建設会社の方に厳しい注文を出すこともあるのですが、「ＮＣＭさんにお客さんとの間を調整してもらったおかげで、プロジェクトを完成することができました」と言われると、頑張りが報われた気がします。

コンストラクション・マネジャー

佐竹 功次 KOJI SATAKE

2008年入社。1982年山形県生まれ。

2008年にNCMに入社、ソリューション部門において、建物の新築や改修の企画提案・設計業務、LCM業務などを担当。2013年からマネジメントグループに所属し、オフィスビルや福祉施設、研究所、工場などの建物の新築・改修のCM業務、建物保全コンサル業務等を幅広く担当し、2018年から金融機関、ホテルなどのCM業務を担当。

自ら企画した建物が完成した時に感動がある。

佐竹功次が初めてＮＣＭと関わったのは、業務協力者としてだった。２００８年、ＮＣＭ社内体制の強化が行われたタイミングで入社し、社員となった。「ソリューション部門で、建物の新築や改修の企画提案や設計業務、LCM業務を、２０１３年からはマネジメント部門において、建物の新築・改修のＣＭ業務や、オフィスビル、福祉施設、研究所、工場などの建物保全コンサル業務を担当しました」。

２０１５年には大阪オフィスに転勤。マネジメント部門において、放送局、ホテルなどの新築ＣＭ業務や施設設計基準書の策定業務等を経験。２０１８年には東京オフィスに転勤となり、マネジメント部門で銀行施設・ホテルなどのＣＭ業務を担当した。

「現在は、ある銀行の施設管理部に常駐して所有ビルの建替え、店舗リニューアル、営業店集約化等のプロジェクトについて支援しています」。従来、建物の建替えやリニューアルを管理する部門は社内にあった。それが縮小・廃止され、代わりにＮＣＭがその機能を果たしている。

建物の企画から竣工まで、全てに関われるのが醍醐味。

仕事のやりがいはどんなところだろうか。「自分が企画した建物が、計画通りに完成したのを見た時です。建築プロジェクトを最初から最後まで見られるのは楽しいですね」。ＮＣＭは年齢、職位に関係なく、コミュニケーションが取りやすく、個人の能力・個性が発揮しやすい所も気に入っているという。「今後は、自分ならではの得意分野を確立し、その分野で仕事をリードできるようになりたいですね。在宅勤務やフレックスの制度があり、社外でのワークも認められているため、形式に捉われない柔軟な働き方ができます。制度を積極的に利用して、仕事と家庭をベストバランスで両立させたいと思います」。

自分の強みを最大化させる仕事も生み出せる。

事業性検討グループの仕事は、土地を所有しているお客様が、建物を建てようか売却しようか迷っているときに、「こういう選択肢があります」と提案を行い、ＣＭ業務につなげていくことです。建築だけでなく、資金調達や運用など、複数の分野の知識が求められますが、私は前々職（建設会社）、前職（信託銀行）での知識を活かして対応しています。一人でこれらの知識を持ち、お客様に最適な提案を行える人材は少ないのですが、建築前に相談をしたいというニーズは高く、それに応えられているところにとてもやりがいを感じています。

事業性検討グループ ディレクター

小暮 恒介　KOSUKE KOGURE

1973年埼玉県生まれ。2015年入社。

大手建設会社および信託銀行で構造設計、PFI事業、不動産利活用に関するコンサルティング業務に携わる。

2015年にNCMに入社、オフィス、商業施設、データセンター等のCM業務を多数担当。2019年より新たに事業性検討グループを担当。プロジェクト初期段階の事業計画立案、開発企画などのプロジェクトマネジメントを得意とする。

他の人にはない知識・技術でお客様の信頼に応える。

事業性検討グループの小暮恒介は、前職の信託銀行、および前々職の建設会社での経験・知識を活かして、建設より前段階の土地・建物に関する資産活用のコンサルティング、およびＰＭ/ＣＭ業務を担当している。実はこの事業性検討グループ、小暮が自分の強みを活かし立ち上げた部署だ。「コンサル会社の人は建築のことが分からない。建築会社の人は、資金計画など金融的なことが分からない。両方の知識を持ちながらお客様と仕事ができるという点が面白いですね。<日建設計>というブランドのおかげで、仕事の幅をさらに広げて行けそうです」。

仕事の効率化を進め、仕事でも趣味でも世界トップを目指す。

「一人ひとりが専門分野を持っており、その能力も高い。何事にも真面目に取り組む人が多いですね。仕事を離れても、様々な趣味を持ち、極めている人が多いです。社員同士も仲が良いです」と小暮は語る。働き方はどうだろうか。「個人の裁量に任されている部分が多く、働き方は比較的自由だと感じます。福利厚生は、どんどん手厚くなっている印象です。私は自己実現支援制度を利用して、英語力を鍛えたいと考えています」。趣味を極めている社員が多いというが、小暮も趣味に関してはトップクラスだ。「トライアスロンをやっています。２０１９年度は日本代表として世界選手権に出場しました。２０２０年度もＩＴＵデュアスロン世界選手権出場権を獲得しています」。最後にどんな人材と働きたいか伺った。「本業も、プライベートも真面目に取り組める方、人脈および話題の多い方と仕事がしたいですね。建築業界に限らず、我々の仕事に興味があればぜひ来てほしいと思います」。

マネジメントの力で建築プロジェクトの課題を解決する。

あらゆる業界で変革が起こっている現代。建築の分野もその例外ではない。

他社に先んじて業界を牽引しているＮＣＭの取り組みに迫る。

事業主に寄り添って、プロの視点でマネジメント。

「マネジメント」というサービスを通じて、数々の建設プロジェクトを成功に導いてきた、日建設計コンストラクション・マネジメント（以降、ＮＣＭ）。日本を代表する建築設計事務所の日建設計から独立する形で、２００５年に設立された。一見すると、同じ組織内で展開できそうな事業ではあるが、決してそうではない。設計者と立場を明確に分けることで、透明性の高いコンストラクション・マネジメントが提供できる。つまり、ＮＣＭは建築の企業でありながら、「設計者」でもなく「施工者」でもない。むしろ、事業主側に寄り添った、中立に近いポジションで建築プロジェクトをマネジメントする、建築業界でも先駆けた事業を行っている。

建築設計から建物の運用まで、すべての課題をサポートする。

事業主の意図を汲み取りながら、伴走するようにサポートするのが、コンストラクション・マネージャーだ。ＮＣＭには、母体である日建設計で活躍してきた専門家もいれば、建築の知見に加えて、金融など他業種での豊富な経験を強みとする社員も多数在籍する。そのことは、ＮＣＭが提供するマネジメント領域にも表れている。建築プロジェクトを企画・計画段階から、設計、竣工までサポートする「コンストラクション・マネジメント（ＣＭ）」。そして、すでに完成した建物を経営資源として最大限に活用するサポートを行う「ライフサイクル・マネジメント（ＬＣＭ）」。ＮＣＭは、この二つのサービスに柔軟に組み合わせサポートするため、事業主が建物に関して持ちうるすべての課題解決にアプローチが可能だ。

国土の狭い日本では、建てれば良いという時代は終わりつつある。「なぜ建てるのか、どのように建てるのか、建てた後の運用は？」これら全てをトータルでマネジメントできるのが、ＮＣＭが選ばれ続けている一つの理由である。日建グループの信頼性、どこまでも事業主に寄り添う姿勢、そして各々のスタッフが有する豊富な経験や専門知識、クリエイティブなソリューション。これらがＮＣＭのマネジメント力を支えている。

2つのマネジメントのプロフェッショナルが対応。

■CM コンストラクション・ マネジメント

事業主の支援・代行者として、プロジェクトの運営、品質管理、コスト管理、スケジュール管理などの幅広いマネジメントサービスを提供。プロジェクトチームの推進役として、その価値の最大化をめざし、事業主の想いをかたちにするために力強い支援を行なっている。

■LCM ライフサイクル・ マネジメント

既存ストックの有効活用を推進し、適切な維持保全を図ることにより、保有資産の価値の最大化を実現。既存建物の調査診断・保全計画策定・バリューアップ計画立案など、多様なサービスを通じ、不動産の長寿命化やパフォーマンスの向上につなげている。